知覚は怖い!Amazonは全体的に高いと感じたのは税込表示だったから

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Amazonで食料品や日用品を購入しようと思っても、近所の実店舗(スーパーやドラッグストア)に下げられている値札をみて「こっちの方が安い」とAmazonを利用していませんでした。

しかし、これは大きく間違っていました。その理由は【税抜表示】です。

近所の実店舗は価格を【税抜表示】していましたが、Amazonは【税込表示】です。価格比較なんて100円未満の世界、8%の消費税分の影響は大きいです(10月からは消費税率が10%に引き上げられる予定なのでもっと影響が大きくなる可能性大)

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総額表示のAmazonと税抜表示の実店舗

現在、私たちの身の回りの「価格」には2種類、【総額表示】と【税抜表示】があります。Amazonは総額表示、スーパーやドラッグストアなどの実店舗は税抜表示をしていることが多いです。

価格比較をするときは税抜・税込の違いよりもメイン表示されている価格に目が行きがちです。実際に私は「Amazonで買う方が高い」と誤解していました(自宅に届けてもらえる手数料と思って利用していた)。

でもAmazonは税込み価格であることを意識して店舗の商品と比較してみると同等、商品によっては安いことも多いです。

税抜表示は消費税8%にあげたときの消費の冷え込み回避策

【総額表示】とは消費税などを含んだ価格、つまり「実際にレジで支払う価格」です。「価格とレジで支払うお金に差がある」という消費者の苦情に対し、政府は平成16年(当時の消費税率は5%)に総額表示を義務付けました。

このとき頭では「税込表示になっただけ」と分かっていましたが、店舗に並ぶ価格が高くなったことで「値上げ」と勘違いしました。多くの消費者がこれと同じ勘違いをすると消費は冷え込みます。

そしてこのあと消費税率が5%から8%に変更。消費者にとっては事実上の値上げです。消費の落ち込みを危惧した政府は総額表示義務に一部例外を設けました。

― 表示されている価格が「税込価格」か「税抜価格」かがはっきり分かるようにしてあれば税抜価格を表示しても良い  ―

「何のために総額表示を義務付けたのだろう?」と首をひねるくらいあっさりと、世の中は税抜表示が主流になりました。

商売では消費者の心理抵抗を低くすることが大切

消費者の心理抵抗が高いと物は売れません。心理抵抗を低くして「安い!」と知覚させることが商売では大切になります。

ここで大切なのは【知覚】。知覚とは感覚で物事を見ることで、例えばA店とB店の価格を比較するなどして根拠のある安さを知るのではなく、特に根拠なく何となく安いと思わせることです。

この知覚を上手に使った商売(価格の設定)が 【大台割れの価格】です。店でよく見かける「98円」とか「980円」といった中途半端な価格のことです。

この中途半端はわざと、店の戦略です。「100円」とか「1,000円」にすればキリが良いのですが、心理学的にこの少しのマイナスを作ることには1,000円という大台を意識させず、【消費者の心理抵抗を少なくして買いやすい値段だと感じさせるメリット】があります。

もう騙されない!大台割れの価格の本当の価格は?

大台割れの価格による知覚を避けるために早見表を作りました。

この表を作ったら、Amazonの使用量がどっと増えました(そのためAmazonプライム会員になりさらにお得なAmazonパントリーを活用)。

税抜価格総額価格(税込)
消費税率8%
総額価格(税込)
消費税率10%
98円105円107円
198円213円217円
298円321円327円
398円429円437円
498円537円547円
980円1,058円1,078円
1,980円2,138円2,178円
2,980円3,218円3,278円
3,980円4,298円4,378円
4,980円5,378円5,478円

税込価格を計算するときの1円以下の処理方法(切り上げ、切り捨て)は事業者が自由に決められますが、多くが「切り捨て」を採用してるので上表でも切り捨てを採用しています。

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