格安スマホ(格安SIM)に関する基礎知識

― 格安スマホが格安な理由 ―

― 格安スマホと格安SIMの違い ―

格安スマホに乗り換えて月額利用料が半分以下になりました(約10,000円が3,000円になりました)。今回は格安スマホ(格安SIM)に関する基礎知識と、格安スマホのデメリットを簡単にまとめました。

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格安SIMを使っていれば格安スマホ

携帯電話は携帯電話本体だけでは電話やネットができません。電話やネット、つまり通信をするにはSIMカードが必要です。

SIMカードにはau、docomo、Softbankの大手キャリアが提供しているSIMカードと、MNVO(本記事では「格安スマホ会社」と表示)が提供している格安SIMカードがあります。格安SIMカードを使っていれば、どんなスマホ本体を使っていても格安スマホに分類されます。

SIMカードは通信をするために必要なICチップ

スマホなどのモバイル端末で通話やデータ通信をするために必要なICチップです。ICチップをくっつけたカード状のものが多いので、「SIMカード」と表現されることが多いです。

モバイル端末には全てSIMカードが挿しこまれています。端末(本体)を購入した店舗の人が挿しこんで使えるように設定してくれるので、「これがSIMカード」と分かる人は意外と少ないです。

SIMカードのICチップには、大手キャリアや格安スマホ会社と交わした契約情報が書き込まれています。「データ通信は毎月1.0GBまで」とか「〇〇さんとの電話は無料」といった情報が細かく書かれているので、モバイル端末はその情報・条件で動きます。

格安SIMカードを提供しているMNVOとは?

携帯電話の通信会社には、自社で通信設備を持っているキャリアとキャリアの通信設備の一部を借りているMNVO(格安スマホ会社)があります。格安スマホ会社は通信設備の維持管理費用がかかっていないので、キャリアよりも安い通信環境を提供できます。

キャリアはdocomo、au、Softbankの3社のこと。MNVOはY!mobileやUQ mobile等を筆頭にマイナーまで含めると約600社あります。

どんなモバイル端末でも格安SIMが使える?

モバイル端末には使用できるSIMが限定されている端末と、どんなSIMでも使用できるSIMフリー端末があります。

一般的にキャリアが提供しているモバイル端末はSIMロックして使用できるSIMカードを制限しています。SIMロックされているモバイル端末で格安SIMを使うようにするには、SIMロック解除の申請が必要です(使用期間などの一定条件を達成していればSIMロック解除の申請可能)。

※格安スマホ会社の条件によりSIMフリー端末ならば何でも利用できるわけではない。

格安スマホ(格安SIM)のデメリット

消費者センターによると格安スマホ(SIM)のデメリットを理解せずに利用料金の安さに釣られて変更したことで困っているという相談が多く寄せられています。

【格安スマホ(格安SIM)のデメリット】

  • サポートセンターがなかなか通じない
  • キャリアメール(携帯メール)が使えなくなる
  • 家族割や定額プランが少ない

サポートセンターはネットでの問い合わせが基本

スマホを使っていてトラブルが発生したときに、次のような対応をする人は格安スマホの利用にあまり向いていません。

  • サポートセンターに電話して聞く
  • 店舗に行って担当者に聞く

格安スマホ会社は安いサービスを提供するために実店舗が少なく、サポートセンターは対面や電話ではなくメールフォーム等で相談を受け付けていることが多いです。

格安スマホではキャリアメールが使えない

格安スマホではキャリアメール(@docomo.ne.jpや@ezweb.ne.jpなどで終わるメールアドレス)が使えなくなります。

LINEやSMSで代用する人が多いですが、これまで通りスマホ特有のメールアドレスを使いたい人は、格安スマホ会社の提供しているメールアドレスを利用する契約を結ぶか、Yahoo!やHotmailなどの無料のEメールアドレスを利用することになります。

家族割や定額プランが少ない

格安スマホ(SIM)では家族割や通話定額プランが使えないことも多いです。

キャリアからの乗り換えで多い不安

格安SIMカードをさしても端末は初期化されない

UQmobileの担当者に確認したところキャリア端末は初期化されません。

格安SIMを挿しこんでもキャリア端末は初期化されず、電話帳(アドレス帳)や写真などのデータはそのまま端末に残されます。今まで使用していたSNSも問題なく使用できます(LINEなど一部例外あり)。

MNP予約番号を取れば電話番号は変わらない

電話番号についてはMNP(ナンバーポータビリティ)を利用することでそのままの電話番号を利用することができます。

MNPを利用するためには、転出元の携帯電話会社で『MNP予約番号』を取得しないといけません(店舗窓口または電話で契約者本人が手続きをする必要あり)。

MNP予約番号の取得したからといって解約できるとは限りませんが、MNP予約番号の取得と同時に、解約手続きの予約をすることができます(実際の解約日はMNP実行後、格安スマホが使えるようになったとき)。

キャリアの携帯電話を解約するときは更新期間注意

解約するときにはいま使用している端末の支払い残金と解約違約金に注意が必要です。

まずモバイル端末代の支払いですが、2年(24ヶ月)の分割払いにしている人も多いでしょう。これ、2年間の使用を条件にした料金設定となっていることがあります。2年以内に解約した場合は契約違反となり、本来のモバイル端末本体代を請求されるケースが多いです。

次に解約違約金ですが、キャリアとの契約を更新期間以外に破棄すると解約違約金9,500円(税抜)が発生します。キャリアは年単位の契約を約束させることで月々の利用料金を安く提供しているケースが多いです。

更新は2年後との自動更新が最も多く、自動更新されているので2年以上使用していようと更新期間以外に解約したら違約金が発生します。2年契約の場合、契約更新期間は契約満了月(24ヶ月目)~26ヶ月目の3ヶ月間です(2019年3月1日から)。

違約金9,500円を気にする人は意外と少ない

キャリアのスマホ料金が高いというのを象徴するように、9,500円の違約金が発生しても解約して格安スマホに乗り換える人は多いです。

私もその1人です。格安スマホに変更することで月々の使用料が3,000~5,000円安くなるため、違約金は2~4ヶ月でなかったことに出来るからです。

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takka

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